保険の話をしたいと思います。

先に言っておくと、現時点で私は保険に入っていませんし、保険に関しては素人です。

保険に関する本は今までに５冊ほど読んだことがあり、ある程度のことはわかっているつもりですが、具体的な行動に移せていません。

この度、保険についての知識を深めたいと思い一冊の本を読みました。

今回はそのお話をしようと思います。

私の現状

私の置かれている状況から考えると、現時点では保険は必要ないと思っています。

• 妻あり
• 子なし
• 共働き
• 毎月収入の３分の１は貯蓄
• ローンなし

現在の状況であれば、もし私に万が一のことがあったとしても、経済的に窮地に立たされる人はいないからです。

入る必要があるのかどうかも疑問に思っているくらいです。

日本の社会保障制度は非常に手厚いので、保険料を払うくらいなら貯金をしていたほうがいいと考えています。

とはいえ

• 万が一のときにどれくらいお金が必要になるのか
• 公的な保障制度の種類・どれくらいの金額がもらえるか
• 民間保険の種類

など、詳しいことは頭に入っていません。

詳しいことを調べもせずに保険に入らないと決めてしまうのは、

妻と今後増えるかもしれない家族に対して無責任というもの。

子どもができるまでにしっかりと勉強をしておきたいと思い、手始めにこの本を読みました。

『生命保険は「入るほど損」！？』（後田 亨）

おもしろい本でした。作者の後田さんは大手保険会社と代理店で１０年の営業職経験がある方で、現在は保険の有料相談・執筆・講演などをされています。

生命保険のカラクリ、公的な保障制度、検討に値する保険、保険営業のテクニックなどが書かれていました。

この本から学んだことの要点をまとめておきたいと思います。

そもそも保険とは何か？なぜ入るのか？

保険とは「お金を準備する方法の１つ」

と単純明快に書かれていました。

何のために準備するお金かというと、

自分が出せる金額を越える損害のために備えるお金

です。

逆にいうと、保険で損をしないコツは

自分が出せる金額を越える損害以外、保険に頼らない

この考えに基づいて考えると検討に値する保険の条件は以下の３つです。

1. 自立していない子どもがいる世帯主の死亡に一定期間備える保険
2. 病気やケガで、長期間、仕事につけない事態に備える保険
3. 相続対策に利用する保険

この３点に従って考えれば、いままでよくわからなかった「保険」について考える指針になるとわかりました。

日本にはたくさんの公的な保障制度がある

ここでは以下の３つの制度を紹介したいと思います。

• 高額療養費制度
• 傷病手当金
• 遺族年金

これら３つが、保険について考える時に考慮すべき制度です。

①高額療養費制度

高額療養費制度とは、健康保険が持つ制度の１つで、医療費の自己負担額が定められており、限度額を越える医療費はが補填してくれるというものです。

自己負担限度額は所得により決まっており、例えば７０歳未満で月収２８～５０万円の人は健康保険が適応される医療に限り１ヶ月の医療費は９万円程度に収まります。

実は私は以前に大きな手術をした事があるのですが、

その際に高額療養費制度を利用し、医療費総額では１１０万円を超えていたにもかかわらず自己負担額は６万円で済んだという経験があります。

その時は月収が２６万円以下だったため、検査・手術と１週間の入院での自己負担額は

• 医療費：５７，６００円
• 食事療養費：５，４００円
• 保険給付外（レンタルの寝間着）：５０４円

総額６３，５０４円で済みました。

このとき私は思いました。

保険入ってなくてよかったー

貯金してればなんとかなるじゃん

②傷病手当金

「傷病手当金」もまた、健康保険が持つ制度の１つです。

全国健康保険協会（協会けんぽ）のホームページで、このように定義されています。

傷病手当金は、病気休業中に被保険者とその家族の生活を保障するために設けられた制度で、被保険者が病気やケガのために会社を休み、事業主から十分な報酬が受けられない場合に支給されます。

全国健康保険協会ホームページより引用（2019年5月3日取得）
https://www.kyoukaikenpo.or.jp/g3/cat310/sb3040/r139

会社員・公務員を対象として、欠勤４日目から１年半、定められた金額をもらえる制度です。

欠勤１日あたりにもらえる給付額は以下の計算式によって定められています。

直近の12ヶ月の標準報酬月額の平均額　÷３０　×２／３

例えば、標準報酬月額が４０万円の人が一年間入院して給料をもらえなかった場合、

１日あたりの給付額　＝　４０万円　÷３０　×２／３

１日８,８８９円が支給されます。

土日祝日を除いた２４４日欠勤したとすると、

総額で、約２１７万円が給付されます。

働いてないのにお金もらえるって、日本の公務員とサラリーマン恵まれ過ぎでしょ・・・

本当にありがたい制度です。

健康保険組合によってはもらえる金額が違う場合があるので確認しておいたほうが良いかもしれません。

ちなみに自営業の人が加入する国民健康保険では「傷病手当金」の支給はありません。

③遺族年金

遺族年金の定義は日本国民年金機構のHPで以下のように定義されています。

遺族年金は、国民年金または厚生年金保険の被保険者または被保険者であった方が、亡くなったときに、その方によって生計を維持されていた遺族が受けることができる年金です。
被保険者であった方につきましては、受給資格期間が25年以上あることが必要です。
遺族年金には、「遺族基礎年金」「遺族厚生年金」があり、亡くなられた方の年金の納付状況などによって、いずれかまたは両方の年金が支給されます。
遺族年金を受け取るには、亡くなられた方の年金の納付状況・遺族年金を受け取る方の年齢・優先順位などの条件が設けられています。

日本国民年金機構ホームページより引用（2019年5月3日取得）
https://www.nenkin.go.jp/service/jukyu/izokunenkin/jukyu-yoken/20150401-03.html

つまり、夫または妻が亡くなった時、遺族が受け取ることができる年金です。

これまでの年収平均、子どもがいない場合は妻の年齢、子どもがいる場合はその人数によって給付金額が変わります。

例えば、男性会社員年収５００万円・妻と子ども１人（０歳）の場合

もらえる金額の総額は

１２.９万円×１２ヶ月×１８年＝２,７８６万円

となります。

このように給付される金額を考慮して、保険金から準備したい金額を考える必要があります。

夫婦・共働き・子なしには保険は不要。子どもができたら・・・

共働き・子なしの私たち夫婦には

現時点で保険は必要ない

と考えています。

保険に入るくらいならその分を貯金に回すほうが良いと考えています。

ただ子どもができた場合、話は別です。

その場合は２つのリスクに備えなければいけません。

1. 私が死亡するリスク
2. 私が仕事ができない状態になるリスク

これらのリスクに対応する保険は

死亡保険と就業不能保険です。

死亡保険

加入者が死亡したときに保険金がもらえるのが「死亡保険」。

その中でも良いと思ったのは「収入保障保険」です。

「収入保障保険」は一括でまとまった金額をもらうのではなく、あらかじめ決めておいた金額を、毎月もらえる保険です。

必要な金額の合計を計算するのは難しいですし、いつ死ぬかなんてわからないことです。

それならば、月額が決まった保険金をもらえるほうがシンプルでわかりやすいでしょう。

就業不能保険

その名の通り、病気やケガなどで働くことができなくなった場合に保険金がもらえるのが「就業不能保険」です。

基本的な考え方は死亡保険と同じで、収入を得られなくなった時のリスクを考えると、この保険も検討に値するでしょう。

おわりに

今回この本を読んで感じたのは、

保険について考える時は、感情的にならず徹底的に論理で考えるべき

ということです。

保険が必要になる時というのは、死亡・病気・ケガなど、身体的にも精神的にも打撃が大きい出来事ばかりです。

このような出来事を想像すると「不安」「心配」が頭をよぎり、冷静な判断が難しくなってしまいます。

だからこそ、保険について考える時は

「保険はお金を準備する方法の１つ」

という基本に立ち返り、

• いざという時にはお金がいくら必要か？
• 公的な保障制度によっていくらお金がもらえるか？
• 保険に入らなかったらどれくらい貯金ができるか？

徹底的に論理的に考えることが大事だと痛感しました。

最後までご覧下さり誠にありがとうございました。

またのお越しをお待ちしております。

男子校出身営業マン　RYU